それは本当に「個人の問題？」ドキュメンタリー監督・島田陽磨が問いかける“ニュースの奥にあるもの”【完全版】2024/05/31

　私たちが正しく判断するために、今、何をどう知るべきか――その極意を学ぶ連載「私のNEWSの拾い方」。月刊誌「スカパー！TVガイドBS+CS」で掲載中の人気連載を、TVガイドWebでも展開中。6月号では、5月25日から公開がスタートした映画「生きて、生きて、生きろ。」の島田陽磨監督にインタビュー。福島でPTSDに苦しむ人々を追った本作や、また2021年公開の「ちょっと北朝鮮まで行ってくるけん。」でも、問題の渦中にいる人々に目を向け続ける島田監督が、ニュースや情報について思うことを聞いた。22年の本誌掲載インタビューと合わせて、完全版で届ける。

ニュースは完全なものではなく、暫定的な情報だと認識する

――今、私たちはどんなニュースの拾い方をするべきですか？

「私は『そもそも完全な客観報道は存在しない』と考えています。あるのは解釈だけ。ニュースに接するというのは、その場その場の状況を解釈し、ある種の物語として積み重ねる作業だと思います。学生の頃、生物学を学んだのですが、その時感じたのは『すべての生物は周囲の環境を解釈しながら、危険を察知して生きている』ということでした。それは人間でも同じことで、ニュースを見るのは、気を付けた方がいいことや、知っておくといいことを知りたいという生存本能の一環だと思います。ただ、周囲の情報を集め、思考・解釈するのは非常にエネルギーが要る作業です。だから現代のように、経済的にも時間的にも余裕がなく、情報量だけは膨大という状況だと、思考停止や安直なストーリーに引っ張られる現象が起きやすい。そこに気を付けてニュースに接するべきだと思います」

――ニュースとSNSの関係についてはどう思いますか？

「SNSは一つの方向に意見を増幅するのは得意ですけど、逆のベクトルや角度の異なる意見を提示するのは苦手なツールだと思ってます。極端な意見を出すのは自由ですが、果たしてそれは議論による合意形成を目的とした意見なのか。SNSは『目立ってやろう』『いいねを集めよう』という方に意識が向きやすいので、私は議論の場としてのSNSには懐疑的です。と言いつつ、自分もよくYahoo!ニュースのコメントを見たりするのですが、それはあくまでも『周りの人間がどう考えているか』を知るためであって、その意見に引っ張られないよう意識しておいた方がよいと思います」

ニュースの背景を知ろうとする想像力を持つ

――こんなニュースの拾い方をしてはいけないと思うものは？

「ニュースを全部信じてしまうのは非常に危険です。私は以前、テレビ局で報道の現場にいたのですが、ああいう現場は時間が限られた中でどんどん発信していく…オンエアの30分前に起きた事件をすぐ報じるということが頻繁に起きるわけです。つまりその時点の情報を基に発信しているだけなので、100%の完成度で出せるはずがない。さらに言うと、時間も情報量もなくて伝える側にあまり知識がない場合は、既存のイメージをなぞるような『分かりやすい』発信の仕方をしがちになります。メディアで伝えられているのは、その都度都度の暫定的な答えなので、絶えずいろんな媒体と接しながら、『本当にそうなのかな』と疑い深く接する方が、ニュースと健全な付き合い方ができると思います」

――21年に公開された監督作「ちょっと北朝鮮まで行ってくるけん。」に、帰国できない北朝鮮の日本人妻について自己責任だと非難するSNSの意見が出ていましたが、その自己責任論をどう思いますか？

「帰国事業は半世紀以上も前の話で、詳しい人はそう多くはないから、ある意味予想通りでした。分からないまま取材すると『安易なストーリーに乗っかる』ということが起きるので、私も取材を通して慌てて勉強しました。背景を調べるのが面倒くさい時に、人はどうするかというと『個人の問題』に帰着させるんですね。その結果、出てきたのが『自己責任論』なのだと思います。ただ、当時は今とかなり状況が違っていて、韓国は軍事政権だったし、北朝鮮については思想の違いはあれど、メディアでの扱いは悪くはなかった。そういう背景を知ろうとしない人は『特殊な人間が特殊な国に行った』と処理してしまう。たとえば、母親による子どもの虐待死事件のニュースであれば『異常な母親が、異常な恋人と暮らして虐待した』で理解を止めるのではなく、『なぜ暴力を振るう恋人から逃げられなかったのか』『なぜ行政の支援を受けられなかったのか』と考える想像力を持ってほしいですね」

明るい復興のニュースの影には、複雑な問題がまだ眠っている

――東日本大震災から13年がたった福島で、遅発性PTSDなど心の病が多発していることを取り上げた最新映画「生きて、生きて、生きろ。」（ポレポレ東中野ほか、全国順次公開中）を見ていると、「復興とは何だろうか」という気持ちにさせられました。

「ニュースで取り上げられるのは、施設が建った、防潮堤が建った、線路が復旧したなど、目で見て分かりやすい事実ですよね。そういうニュースにも意味はありますが、しかしハード面が復旧したからといって、それで復興したとは限らない。被災地には、ニュースとして取り上げられていない背景もやっぱりある。それがまさに心の問題と、それを含めた生活基盤の問題なんです。被災地って、被災から3〜4カ月くらいあたりからアルコール依存、DVや虐待が増えてくると言われてるんですね。地震が起きた直後は生きるのに精いっぱいで、ある意味ハイになってたりするんだけど、その段階を超えると、家やコミュニティーや仕事を失った人は、行き場がなく孤立するという状況が生まれてしまう。それでどうなるかというと、いくばくかのお金でパチンコに行ったり、アルコールに依存するようになったり、家族を虐待する人が出てくる。映画で取材したのは福島ですけど、能登についても、今後そういう状況が起こりうると考えています。メンタルの問題は、目に見えにくいだけではなくて、当事者たちがそれを恥と思って言いたがらないという側面もあるんです。アルコールに依存している、虐待を受けているという話は、やっぱり外に言いにくいので」

――言いにくさが、メンタルの問題をより複雑化させていると。

「日本って、みんなで共有しなきゃいけない問題を『当事者だけの問題』として切り捨ててしまうところがある。たとえば父親がPTSDの影響で暴力をふるっていたとしても、当事者自身が『これはうちだけの問題なんだ』と思って隠してしまう。一方、建物や設備の復興は年がたつごとに進むので、外形的には復興している感じになって、メンタルの問題を話そうとしても、『みんな頑張ってるのに何を言ってるんだ』という空気から話せなくなってしまう。

　少し話がそれますが、次回作は『戦争とPTSD』のテーマで取材をしているんです。第2次世界大戦が終わって復員してきた兵たちが家庭に戻った時に、相当な割合でDVやアルコールに走っている。その子どもたちというのが現在70代くらいなんですけど、今になってようやく声を上げ始めたんです。『父親が母親をずっと殴っていた』『父親から殺されそうになった』という話がどんどん出てきて。昔の父親って、『突然キレてちゃぶ台をひっくり返す』みたいなイメージがあるじゃないですか。ああいう『突然キレる父親』の背景には、戦争PTSDがあったのではないか…と専門家が指摘しているんです。でも当事者たちはずっと声を上げずに『うちの問題だ』と隠し続けてきた…それがようやく、人生の終わりが見えてきた頃になって話せるようになってきた。つまり、それだけ言いにくい問題でもあるし、長く引きずる問題でもある。被災地のPTSDも、これと似たようなケースはあると思います。

　被災地のPTSDにしても、戦争のPTSDにしても、みんなで向き合うべき共通課題なのに、『個人の問題』として切り捨てられる状況が繰り返されているのかもしれない。共通課題として認識されないと、その対応も共有されないから、いつまでも同じことが起こってしまうわけです。『頑張れない人』を切り捨てていると、自分が何かのきっかけで頑張れなくなった時に、『こんなこともできないなんて』と自分で自分を切り捨ててしまう…最悪の場合、死を招くことにもつながりかねない。この問題は、もっと全体で共有されるべきだと思っています」

取材・文／前田隆弘

【プロフィール】

島田陽磨（しまだようま）
1975年生まれ。日本電波ニュース社入社後、数多くの報道やドキュメンタリーを手掛ける。北朝鮮と日本に引き裂かれた姉妹の再会を描いた「ちょっと北朝鮮まで行ってくるけん。」で、ワールドメディアフェスティバル 2023ドキュメンタリー部門金賞などを受賞｡

【作品情報】

「生きて、生きて、生きろ。」　
5月25日からポレポレ東中野ほか、全国順次公開予定
東日本大震災から13年。遅発性PTSDやアルコール依存に苦しむ人々の姿と、医師らの奮闘を追う。
配給：日本電波ニュース社　監督：島田陽磨
ⒸNihon Denpa News Co.,LTD.　

【「見つけよう！私のNEWSの拾い方」とは？】

「情報があふれる今、私たちは日々どのようにニュースと接していけばいいのか？」を各分野の識者に聞く、「スカパー！TVガイドBS＋CS」掲載の連載。コロナ禍の2020年4月号からスタートし、これまでに、武田砂鉄、上出遼平、モーリー・ロバートソン、富永京子、久保田智子、鴻上尚史、プチ鹿島、町山智浩、山極寿一、竹田ダニエル（敬称略）など、さまざまなジャンルで活躍する面々に「ニュースの拾い方」の方法や心構えをインタビュー。当記事に関しては月刊「スカパー！TVガイドBS＋CS 2024年6月号」に掲載。